名古屋 新築一戸建てのこれからの目標
ふと、高層ビルの上から、東京の市街地を見下ろす機会を得たときなど、やはり、東京は不死身の都市だったという思いを、しみじみと噛みしめることがある。
眼下に広がる光景のどの角度に顔を向けても、建設中のビルが幾棟も目に飛び込んでくるからだ。
ここ数年、人口の都心回帰の動きがめざましい。
建設中のビルの大半は、そうした需要を見込んだ都心型マンションなのである。
業界最大手の一つに数えられる、あるマンション企業が発表したデータによれば、平成15年の首都圏マンション市場は、新規供給戸数が2949件、8万3183戸を数えるという。
前年比ではマイナス6％であるが、これは、過去5年連続で8万戸を上回る供給が続いたため、在庫増加を懸念し、供給抑制が行われた結果である。
抑制をしてもなお、8万戸という高水準をキープしているのは、首都圏マンション市場がまだまだ、強大なポテンシャルをもっていることを物語っている。
この史上空前のマンションブームと、人口の都心回帰傾向が顕著になってきた最大の理由は、いうまでもなく、バブル崩壊がもたらした地価の下落である。
1980年代には、地価の高騰にともない、一般サラリーマン層などがマイホームを入手したいと思えば、郊外に足を延ばしていくほかに術はなく、住宅すごろくが″あがり″に近づくにつれ「家がだんだん遠くなる」という現象が起こったものだ。
だが、そうして郊外に住まいを求めた人たちのほとんどが、本心では、職住近接を求めていたのだろう。
バブル崩壊による地価の下落の恩恵を受け、数年前ごろから、都心のド真ん中の立地でも、バプル期に比べれば、格段に割安感のある物件が供給されるようになると、それらの物件は、軒並み、即日完売という人気ぶりを見せたのである。
その人気を牽引してきたのは、最近では、六本木ヒルズに代表されるような、超高層、大型マンションが主体だった。
あるマンション企業が発表したデータによれば、首都圏で専有面積90平方メートル以上の大型住戸の供給戸数は、平成12年で1万693戸、平成13年は1万3505戸、平成14年は1万7096戸としだいに拡大し、首都圏全体の供給戸数に占める割合（シェア）は、平成12年では2.2％、平成13年には15.1％、平成14年には19.3％に達している。
求められていたのは「ジュニアファミリー向け」マンションだ。
こうした、都心・超高層・大型マンション人気のほかに、実は、都心型マンション市場では、もう一つのトレントがたしかな流れを形成している。
それが、30代を中心にした若いシングル層、結婚はしても共働き、子どもはもたない、あるいはまだ、子どもはいないというＤＩＮＫＳ層など、いわゆるジュニアファミリー層が主体となってつくっている動きである。
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